お葬式の基礎知識

生前に家族や自分自身の葬儀を話題とし、その準備を考えるのは縁起でもないことと考えられていましたが、現実には生命保険加入目的の一つが「万一のときの葬儀代」という方もあり、高齢になるほどこの割合が高くなっています。また、事前に積み立てておくことで葬儀の際に会員価格で各種サービスを受けることができる互助会システムに加入している方も増えています。最近では葬儀の内容を事前に決めておき予算を算出する生前見積もりや、実際に葬儀が行われる施設を見学して葬儀の流れなどを体験するといったことも多くなっています。

メモリードでは、小規模な葬儀はもちろん、大規模な社葬、法事などにも対応できる施設がございます。

危篤を宣告されたら、最後のお別れをしてもらいたい人に至急連絡をとります。一般的に連絡する相手は家族（3親等まで）と特に親しい友人になります。

臨終に立ち会った担当医師に死亡日時・場所・原因等を書いてもらい「死亡診断書」を作成してもらいます。事故死や変死など、医師の診療のない死亡の場合は、死因の確認と検死を受けるため、まず警察に届けることが必要です。その場合は遺体検案書を受け取ります。

喪主や遺族は喪服を着用します。

メモリードでは、貸衣裳（喪服・モーニング・略礼服など）をご希望に応じてご用意させていただきます。

御導師には控室で御礼の挨拶をするとともに、通夜ぶるまいに案内します。

通夜の焼香を終えた人を別室に用意した酒食の席に案内します。この宴席を「通夜ぶるまい」といいます。寿司やサンドイッチなどが多く出されていて、飲み物には日本酒やビール、清涼飲料などを用意します。

メモリードでは、「通夜ぶるまい」も手配いたします。
通夜式後、そのまま斎場内でお召し上がりいただけます。

火葬場に到着すると、お棺はかまど前に運ばれ、ここで納めの式が行われます。火葬に要する時間は約1時間～1時間半。その間、全員控室に移動し遺族側は会葬者をもてなします。火葬後は「お骨上げ」になります。お骨上げは箸を使って骨を箸から箸へと受け渡して骨壺に入れるというのが作法です。すぐに納骨しない場合は、遺骨は「後飾り」として作られた祭壇に安置します。

もともと葬儀後、遺族は肉や魚を断って精進し、四十九日の忌明けに通常の食生活に戻るという習わしがあり、それを精進落としといっていました。しかし現在では葬儀当日の御導師やお手伝いいただいた方の労をねぎらうために行っています。

メモリードでは、「精進落とし」もご用意しております。

葬儀当日又は翌日にはお寺様に赴き、お礼を述べお布施を菓子折などと一緒に差し上げます。

葬儀でお世話になった方々には初七日までに直接出向いて会葬のお礼をしましょう。また会葬されず、香典や供物・弔電などを届けてくださった方々にはお礼状を出すのを忘れないようにしましょう。

最近では初七日法要を繰り上げ、火葬場から帰った後の法要と一緒にすませることが多くなっています。

香典帳を整理します。整理した香典帳は今後の忌明け法要の参列者選びや、香典返しのもととなりますので、きちんと整理しておきましょう。

仏教では四十九日まで七日ごとに法事を営み、故人のために追善供養を行います。四十九日の法事を営むことにより、遺族にとって忌明けとなります。近年では七日ごとの法事は省略されることが多くなりました。忌明けの時はお世話になった方々を招いてともに法事を営み、その後は宴席を設けます。

お寺様の都合を聞き、忌明け法要の日時と場所を決定します。場所・料理・引き物・菓子等は早めに手配を済ませましょう。また参列者を選び案内状を発送するのも早めに行いましょう。

忌明け後に「忌明けの挨拶状」と「香典返しの品」が届くように手配します。

メモリードでは、「香典返し」も取り扱っております。

忌明けまでに白木位牌を本位牌に代えます。仏壇はなるべく法要までに準備し、開眼供養も合わせて行うようにします。

墓地の建立は一周忌、三周忌などの年忌にあわせて行う場合もあります。

位牌・仏壇、墓地・墓石の準備はメモリードにおまかせください。

四十九日の忌明け後、最初に迎えるお盆を新盆、あるいは初盆といいます。
仏壇の前に精霊棚を設け故人の好物などを供えます。また故人の霊が迷わないように、ということから提灯を飾ります。お寺様は自宅に招くのが一般的ですが、お墓参りに同行してもらう場合もあります。なお忌明け法要前にお盆を迎えた場合は、その年の新盆の行事は行いません。

故人の亡くなった日を命日といいます。年に一度亡くなった日と同じ命日がきますが、これを祥月命日といいます。月の命日を月忌といいます。

故人が生前に取得した免許証や会員証などは、亡くなった後は返却しなければなりません。返却する物には、健康保険証・年金証書・自動車の免許証・パスポート・身分証明書・クレジットカード・各種会員証・インターネットの会員資格などがあります。

健康保険（健康保険組合や共済組合のこと。国民健康保険以外の医療保険）や国民健康保険などから、葬祭費用の一部が支払われます。受給手続きには、葬儀社の領収書や会葬礼状が必要な場合もありますので、市区町村役所にご確認ください。

国民年金や厚生年金の加入者が亡くなった場合は、すみやかに年金受給権者死亡届を提出し、停止の手続きを行います。
遺族は遺族基礎年金などの給付を受けることができますので、このときに切り替えの手続きを一緒に行うとよいでしょう。

すみやかに保険会社に連絡して支払い請求を行うための書類を送ってもらい記入します。記入した死亡保険金請求書と一緒に必要書類を添えて生命保険会社へ提出します。

故人の所得税の確定申告は準確定申告といい、相続する人が故人の住所地の税務署に出向いて行います。この申告によって故人の所得税が決まりますが、その所得税を負担するのは相続人で負担額はその人の相続財産から債務として控除されます。

遺言がある場合はそれに従って相続します。遺言がない場合には民法で定められた相続人（法定相続人）が民法で定められた相続分（法定相続分）の遺産を相続することになります。

相続税は、相続または遺贈により取得した財産を対象として課税するものです。相続開始を知った日の翌日から10ヶ月以内に相続人が故人の居住地区を管轄する税務署に申告書を提出し納付します。遺産総額から非課税財産（墓地・仏壇など）と債務（借入金、未納の税金など）、葬儀費用を控除し、課税価格合計から基礎控除額を控除します。その結果、課税遺産総額が基礎控除額を超える場合は、その相続分に応じて相続税がかかります。したがってすべての人に相続税がかかるわけではありません。